プルドール株式会社は、”化粧品における「メイド・イン・ジャパン」の強化”と題した最新調査レポートを発表します。
市場紹介:
日本は、化粧品およびパーソナルケア製品いおいて世界第2位の市場です。日本の化粧品メーカーは競争が激しく、洗練されています。日本人は、品質や商品価値、ブランドに対して高い意識を持っています。
日本製化粧品は人気で存在感があり品質も安定しています。日本製品は安全・安心と言われています。日本製品は高品質で安定しており、日本化粧品業界の各層のプレイヤーに支えられています。化粧品の製造工程では、原料や容器の調達から最終製品の製造まで、各段階で綿密な管理が必要です。日本の化粧品業界の良好なブランドイメージと高品質は、世界的に安定した品質が評価されている原料提供者、多品種少量調達を行う原料販売者、そして高い安全性を確保するための生産管理システムや品質管理・保証システムを構築している化粧品会社やOEMベンダーの努力の結集によって実現されています。
米国は、日本に対して第2位の化粧品製品および原料の輸出国です。米国の化粧品メーカーは、日本市場に集中すべきです。日本の美容・パーソナルケア製品市場は、アジア太平洋地域全体の約40%を占めています。APAC市場は、世界市場の約3分の1を占めています。
製品タイプ | 2019 | 2020 | 成長率(%) |
スキンケア | 12845億円 | 11802億円 | 91.8% |
香水 | 432億円 | 349 億円 | 80.8% |
ヘアケア/ヘア・メイクアップ | 5558億円 | 5400億円 | 97.2% |
男性用化粧品 | 1199億円 | 1145億円 | 95.5% |
メイクアップ | 6090億円 | 5374億円 | 88.2% |
メイクアップ | 2017億円 | 1879億円 | 93.2% |
日本の消費者は洗練されており、品質や安全性に強いこだわりを持っています。日本製化粧品は、デザイン、パッケージ、宣伝がきれいです。消費者のニーズや嗜好は、季節の流行やファッションの変化により変わることがあり、魅力的な製品・価値提案であれば、時折、新しいもの、異なるものを試してみるものです。ベストプラクティスの項目で詳しく説明したとおり、主要製品は、エイジングケア、美白化粧品、保湿化粧品・トイレタリーです。日本の消費者に最も人気があるのは高機能製品、即効性の高いスキンケア製品や多機能製品です。日本の化粧品は、オーガニック/自然品、贅沢品、そしてユニーク/ブランド品が求められています。日本の市場では、男性用のスキンケア・パーソナルケア製品が増えています。
MHLW(厚生労働省)は、化粧品やパーソナルケア製品を「医薬品医療機器法」(PMDL)に基づいて規制しています。
最近の注目点:
- 日本製化粧品市場では、スキンケア製品が全体の約53%を占めています。最近、様々なアンチエイジング・美白化・保湿製品の需要が高まっています。世界的COVID-19パンデミックでにマスク付けが必要になってからアイケア製品が流行しています。健康や持続的なライフスタイルに関する社会動向の影響で、日本の消費者が自然・オーガニック・清潔な美容・健康を促進する商品を選択します。
- 消費者直結(D2C):D2Cモデルを採用している化粧品会社やブランドは、COVID-19の危機にもかかわらず、2020年には大幅な売上増を達成しています。このモデルにより、企業は消費者のニーズに適応し、個別化された製品を開発できるようになりました。このビジネスモデルは、ミレニアル世代やZ世代の消費者に浸透しています。
- 美容製品における技術:日本の産業界は、製品のカスタム化や個別化の技術を導入し続けています。例えばPolar OrbisのAIによる個別化スキンケア開発、Kaoの微細繊維技術による極薄皮膜ディフューザーの応用、FanclのバーチャルARメイクアップシミュレーター等です。2021年5月、ShiseidoとAccentureは、資生堂のデジタル変換を加速させるための合弁事業を発表しました。
一方、日本のOEM契約製造はハイエンド市場に参入し、より高い品質を求めている中国ブランドと直接取引するという新しいアプローチが可能です。化粧品会社から新興ブランドまで、顧客層を拡大することでOEM化粧品会社は成長してきました。最近では、海外の企業が日本のOEMベンダーに生産を委託し、「メイド・イン・ジャパン」の製品を提供することもあります。日本では、原料メーカーから化粧品会社まで、化粧品業界のさまざまなプレーヤーが連携し、堅調な成長を遂げています。そのため、OEM企業は日本の化粧品会社の下請けとして海外に進出することもあります。しかし今後は、中国の現地化粧品会社や新興ブランド向けに、日本品質の製品を製造する機会が増えてくるでしょう。その場合、生産だけでなく、中国のOEMベンダーではカバーしきれない処方の開発やコンセプトの設計(=ODM機能)にも取り組むことが重要です。
韓国のOEM・ODM企業とは、価格や開発スピードの面で激しい競争が予想されますが、日本のOEM・ODM企業については、中国で成長する化粧品市場において、現地ブランドの勃興や多様化、消費者ニーズの高度化などを背景に、大きな成長の可能性があると考えています。
ワンダはテクノロジー・ブロガーで、この分野の出版物に多数寄稿しています。ワンダは、モバイルテクノロジーと市場調査に関する幅広い知識を持ち、鋭いニュース記事を書いています。彼女の情熱は、こうした消費者志向の強まるビジネスにおいて、最新の技術開発、モバイルアプリケーション、技術的な意識を学ぶことです。